PowerCamで、汚いデスク周りを撮ってみました。
何がなんだかわかんなくって、
この雑然とした雰囲気も、なんとなく アート??
]]>i-phoneに買い替えて数カ月、
今、My Sketchというアプリに夢中であります。
絵が、ものすご〜く苦手な私。
このMy skechなるアプリを使うと、写真が絵のように加工できるんですよ。
で、毎日自分のお顔を撮って、
それをMy Sketchで絵のように加工して。。。楽しんでます(^o^)
加工すると、
気になるお顔のシワやくすみやシミやたるみなど、
ありとあらゆるいらないものをとばしてなくすことができちゃいます。
ん〜、これはホント嬉しいアプリです。
息子の受験が済むまで、ゲーム断ちしている今日この頃、
ゲーム以外の楽しいアプリを探す毎日です。
JUGEMテーマ:日記・一般
『社会人サークル さまーズ』は、
埼玉県北部と群馬県を中心に活動をしている、
社会人が中心に構成されたサークルです。
毎週、金・土・日を中心に(祝日&平日にも開催)
飲み会やカラオケ、
バーベキューやキャンプなどのアウトドア、
スキー&スノボやゴルフなどのスポーツ、
国内旅行や海外旅行、
パーティーなどいろいろなイベントを行い、
みんなで楽しんでいます。
男友達、女友達、仲間作り、
いろいろな職業の人と知り合える社会人サークルです。
『たくさん新しい仲間を作りたい』
『いろいろな人たちと出会いたい』
『みんなで一緒になって遊びたい』
そんな想いを持った
楽しいことが大好きな人たちが集まったサークルが、
『社会人サークル さまーズ』なのです。
埼玉県深谷市は、10月下旬から始まる新型インフルエンザのワクチン接種について、市内の医療従事者や妊婦らを対象に、1人2回接種するうち1回分の費用を全額助成する。市議会が24日、助成にかかわる補正予算案を可決した。
厚生労働省は計6000〜8000円かかる接種の自己負担を決めている。同省新型インフルエンザ対策推進本部は「自治体による助成は聞いたことがない」と話している。
市によると、助成するのは厚労省が優先接種対象とした▽医療従事者▽妊婦や基礎疾患のある人▽1歳から就学前の小児▽1歳未満の小児の親。助成対象を2万3853人、計約4770万円を見込んでいる。
また、同県北本市も10月から1〜5歳を対象に、季節性インフルエンザと同様の扱いで新型の予防接種に1回1000円を助成する。【平川昌範】
インターネットを利用した新しい学習スタイルです。
インターネットのホームページの技術を利用し、
学習者はホームページ閲覧ソフト(ブラウザ)さえあれば学習が可能。
専用のアプリケーションソフトが必要ありません。
CD等を用いて課題を克服する、学習・研修形態です。
掲示板やメールなどを用いて学習者とのコミュニケーションをはかり、
技術的な指導だけではなく、
個々の学習者に対応した効果的な学習の動機付けを行うメンタリングや、チュータリング機能などを加え、
トレーニングよりラーニングのための機能を重視したものをイーラーニングと呼んでいます。
わずかな労力や品物で、多くの利益を得ることのたとえ。えびでたい。
少しの元手または労力で大きな利益を得ることのたとえ。えびたい。
スポーツ通し健康増進]]>
振興条例案を提案へ
自民県議団
自民党県議団(大沢立承団長)は七日までに、スポーツを通じて県民の健康増進、福祉向上を進めるため、「スポーツ振興のまちづくり条例(案)」をまとめ、開会中の十二月定例県議会に議員提案する方針を固めた。
同様の条例制定を検討していた公明県議団はじめ他会派も賛同するとみられ、条例案は二十二日の最終日に可決される見通し。
スポーツを通じたまちづくりに関する条例の制定は、市町村ではあるが、都道府県では初めてとなる。また、県議会で施策に関する条例案を議員が作成し、提案する議員提案条例は、「中小企業振興条例」「防犯のまちづくり条例」など四例目となる。
条例案は、スポーツが健康の維持増進、高齢者の介護予防、青少年の健全育成、地域の連帯感醸成などに貢献している点を踏まえ、スポーツ振興のまちづくりに関する施策を総合的に実施することを目的にしている。
県に対し、市町村やスポーツ団体、企業、県民と協力し条例の目的を達成するよう努力義務を課し、スポーツに関する各分野での振興策の方向性を示した。
自民党県議団は今年初めから条例案の検討に着手。団内に設けた検討委員会(委員長・奥ノ木信夫県議)で、三重、兵庫両県の健康増進条例を研究したり、県内のスポーツ施策や施設の状況分析などを行ってきた。
事務局長の小林哲也県議は「全国二番目の若い県だが、半面、今後の高齢化速度は速い。県民自らが健康づくりに取り組むことを支援するのが条例制定の最大の目的」と話す。
また、団内の検討過程では、年代に即したスポーツの在り方を提示することや、既存施設・設備の活用策、指導者育成の重要性が指摘されたほか、人口が多い県南地域、少ない県北地域など、それぞれの地域実情に見合ったスポーツ振興策の展開を求める意見も多かったという。
一方、公明党県議団も今夏から団内で条例制定に向けた検討を本格化させ、「十二月県会での提案を視野に入れていた」(山本晴造団長)という。「目的が同じ条例。自民案に賛同したい」と話している。